認知症予防の新しいアプローチ
あたまの健康チェックⓇは認知機能の変化を短時間、かんたん、高精度で確認できる
健康な方（30才以上）を対象にした簡易認知機能スケールです。
認知症における社会問題
2025年には認知症人口が700万人となり、高齢者5人中1人の換算となる時代です。この時代に認知症の罹患率が高まり始める60代になるのが、今日の50代の人口層です。そのため、認知機能低下のリスク要因となる生活習慣病の罹患率が増加する50代は、認知機能低下の予防対策を始める良い機会と言われています。
データ（数字）の出典としましては、「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～の概要（厚生労働省）」となります。
下記のように、リスクを知って回避し、認知機能の維持・向上に寄与する活動を日常に取り入れ、ご自身の認知機能の変化を観察し、予防活動を実践する事が必要となります。
認知機能低下の予防3ステップ
① 認知機能低下のリスク要因と認知機能向上のための制御要因を知りましょう
② リスク要因を抑制し、制御要因を促進しましょう
③ ご自身の認知機能の状態や変化について知りましょう
あたまの健康チェック🄬とは
あたまの健康チェック®は、認知機能低下の訴えのない健康な方（３０歳～９９歳）から、
抵抗感や学習効果なく、受けていただける簡易認知機能スケールです。
予防が有効であり推奨される領域（赤〜オレンジで示された範囲）を対象に、従来の検査より早期に認知機能のチェックができます。
認知症の可否もしくは認知症のステージ評価を行う従来型の認知症検査とは異なり、今まで検査が出来なかった予防領域（「健常者～MCIの領域」）に対し、人口統計学を用いた客観的な定量評価が可能な認知機能スケールです。
※米国アカデミー紀要（PNAS）では、健常ｖｓMCIの評価（N=471）において極めて高い精度（精度：97%、感度：95%、特異度：88%）が示されました。
軽度認知障害（MCI）の早期発見には、あたまの健康チェックⓇが有効です。
新オレンジプランに基づいた IROOP (アイループ)
2016年より国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター（NCNP）が 国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の認知症研究開発事業の支援により運用される IROOPレジストリにおける公式認知機能検査に選ばれています。2020年よりサブ・スタディも始動。
10分でできるかんたんな認知症機能テスト
あたまの健康チェックⓇは認知機能の変化を短時間、かんたん、高精度で確認できる
健康な方を対象にした簡易認知機能スケールです。
性別、年齢などの情報をもとに、独自のアルゴリズムとデータベースを用いて評価します。
したがって、オペレーターは職能問わず実施可能です。
※インターネットが繋がるパソコンもしくはタブレットがあれば、ご利用可能です。
あたまの健康チェック®は、検者のスキルを問いません。どなたでもかんたんに扱えます。
インターネット環境が整えば、お手元の端末（ノートパソコン、タブレット）環境ですぐに操作が可能です。
検査結果のイメージ（MPIスコア）
問題は無くとも定量評価が出ますので、経時的な状態を把握し、予防を促すことができます。
検査結果のイメージ（MPIスコア）
スコアの低下が表れましたら、各自治体が公表する「認知症相談医療機関」へご相談ください。
早期介入を図る事でリスクの回避は可能です。
あたまの健康チェック🄬が求められる理由
- 認知症予防の効果を見える化するには、ご自身の状態を把握する事が必要となります。
- 認知症スケールでは、未病領域での定量評価が出来なかった。
- 定期的な受検を行うことで、経時評価が可能となります。
- オペレーターは職能問わず行えます（専門職で無くても可能）
- リモートでも活用可能です。
軽度認知障害（MCI）の早期発見には、あたまの健康チェックⓇが有効です。
各団体の運用・活用事例
医療施設・健診センターの運用・活用について
認知症の発症は生活習慣病との相関関係があると言われてます。特に中年期における生活習慣病の予防することが、認知症の発症リスクを軽減することから、企業検診や脳ドックで採用されてます。
標準検査・オプション検査として採用
対象とされる方
・65歳以上の就労者（特に運転業務、機械・重機操作される方等）
・中年期で糖尿病、高血圧、脂質異常症等の生活習慣病、心疾患、
脳卒中、喫煙歴のある方。
・不規則な食生活や運動不足の方。
・もの忘れが気になる方。
■あたまの健康チェック🄬げ選ばれる理由
①職能を問わずコメディカル以外の事務職員でも精度を保ち運用が可能。
医師やコメディカルの働き方改革推進にも寄与する。
②短時間（10分）で検査の全プロセス（実施、採点、評価、データ管理・共有）が 完了でき、
圧倒的な時間短縮が望める（現場負担の最小化）
③健常～MCI群の判別や定量的な経時変化の評価における実績が多数。
④健常ｖｓMCIの判別精度が国際的にもトップレベルである（97.3%）
⑤検査者による評価結果の差異を懸念することがない
こんなお悩みありませんか？
認知機能検査の担当は、職能や経験を必要とする主観評価のため、検者によりアウトカムにバラつきが見られる
あたまの健康チェック®は、検者の知識や経験、職能を問わない検者向けのクラウド検査環境です。検者は、画面指示に従い被検者へ問いかけ、被検者の回答に合わせて画面ボタンをクリックするだけの簡易操作ですので、資格者の配置は必須要件ではありません。
あたまの健康チェック®では、認知機能の評価において人口統計学的な客観評価法が採用されています。約100万件の被検データに照らし合わせ独自の高精度アルゴリズムが被検者の認知機能を定量的に評価するため、検者によるアウトカムのバラつき発生の心配はありません。
抵抗感があり若年層の受診者が検査に対して非協力的に、中には怒り出す方もいて適正に検査を完了できないケースがある。 若年層対象では、学習効果もあり内容に慣れてしまうため、定期観察に不向き
あたまの健康チェック®のトライアル内容は１０単語の即時・遅延再生を中心とした構成で主に作業記憶、短期記憶のトライアルです。そのため、若年層の受診者にとっても非常にチャレンジングな内容です。
またトライアルで出題される10単語は、受検ごとに異なった内容が提示されるため、学習効果の心配もなく、反復した受検による経時的な観察にも適しています。
従来の認知機能検査法は、いわゆる認知症検査であり、健常～ＭＣＩ群の認知機能評価が難しい
従来の認知機能検査法の多くは、いわゆる認知症検査であるとされ、それらの検査法を駆使して健常群～MCI群の方々の認知機能を評価するには、やはり知識や経験則、観察力に頼る必要がありました。またHDR-Sなどの従来の検査法は、2018年4月からは保険償還対象となっており、健診や脳ドック等でもの忘れ所見がみられた方が外来（保険診療下）で受検する機会が増えてくることが想定されます。
あたまの健康チェック®では、認知症の有無や認知症の進行度の推測はできませんが、一方で健常群～MCI群における認知機能の定量評価・観察（0-100の指数値）に長けています。
米国アカデミー紀要（PNAS）では、健常ｖｓMCIの評価（N=471）において極めて高い精度（精度：97%、感度：95%、特異度：88%）が示されました。
糖尿病や高血圧などの生活習慣病は認知機能低下のリスク要因であるが、微細な認知機能の変化は実感がしづらく、未だ患者にはその意識が希薄である。 リスク要因の治療による認知機能の変化をモニタリングする術がない
従来の検査法、例えばMMSEの場合では30点満点中27点以下の場合にMCIと評価されますが、検者により1-2点の差異が生じる懸念もあり、若年層や認知機能が健全である方の微細な認知機能の評価がしづらいというジレンマがありました。
あたまの健康チェック®は、 0-100の指数値（MPI値）で若年層や認知機能が健全である方認知機能を定量表現することに長けており、定期チェックにより認知機能の経時変化をグラフ化したり、前回値との対比を表示するため、患者教育や治療や介入の効果モニタリング、オペや化学療法の前後で実施することによりポストオペ、療法での認知機能の復帰を確認する場合などに最適なスケールです。
人手がかからず便利だと受診者が一人で操作できる端末プログラムを採用したが、受診者がプログラムの意図したとおり正しく操作し、検査を完了したかどうかを担保できない点や、 それを解消するために補助者を付けた場合、補助者の存在がバイアスとなる点が解消できず、検査ではなく、脳トレ機器となってしまっている
人手不足は慢性的な課題であり、人員削減策は必須の戦略と言えます。しかしながら、認知機能評価において検査環境の保全をするためにも必要最小限の人員が求められます。
あたまの健康チェック®は、検者の職能を問わないため、医師や心理士、その他のコメディカルの人員配置が必須要件ではありませんので、評価精度を低下させることなくどなたでも操作をしていただけます。
離島・へき地医療や遠隔診療の際に認知機能を評価したい
あたまの健康チェック®は、お手元のパソコンや端末を操作し、電話を通じた音声対話を行うことでも実施が可能です。対面による評価にとらわれず、予防医療の遠い離島・へき地の方々や遠隔診療の患者様に対する認知機能評価にご活用ください。
軽度認知障害（MCI）の早期発見には、あたまの健康チェックⓇが有効です。
地方自治体の運用・活用について
自治体による活用事例①（行政窓口での実施）
■行政窓口で実施するメリット
①属性や生活状態などの質問項目を設ける事で、認知機能との統計データを作成することが可能。
②生活における相談を受ける事が可能。
③MCIのリスクを定量評価し、場合によっては認知症相談医へ早期受診を促せる。
自治体による活用事例②（専用コールセンターによる実施）
■コールセンターのメリット
①属性や生活状態などの質問項目を設ける事で、認知機能との統計データを作成することが可能。
②コールセンターで全て受けますので、自治体職員の直接的な稼働は発生しません。
③感染症対策としての取組み。
こんなお悩みありませんか？
従来の検査法を用いた、いわゆる「認知症チェック」の運用をしているが、認知症の方の顕在化には寄与するが、健常者やMCIの方々の 経時変化の評価や予防事業や保健指導に繋げづらい
従来の認知機能検査は、2018年4月から保険適用となり、保険診療下で用いられる趣旨が強くなりました。
健康増進や介護予防、認知症予防を意図した行政事業においては、認知機能低下のみられない健康な方やMCIの方、65歳未満の若年層の方々の認知機能評価の実施が今後、一層ニーズが顕在化して参ります。 あたまの健康チェック®は、これらの人口群の認知機能の状態を経時的に観察可能なため、予防事業のアウトカム評価にもご利用いただけます。
人手がかからず便利だと受診者が一人で操作できる端末プログラムを採用したが、 受診者がプログラムの意図したとおり正しく操作し、検査を完了したかどうかを担保できない点や、それを解消するために補助者を付けた場合の補助者の存在がバイアスとなる点が解消できず、検査ではなく、脳トレ機器となってしまっている
人手不足は慢性的な課題であり、人員削減策は必須の戦略と言えます。しかしながら、認知機能評価において検査環境の保全をするためにも必要最小限の人員が求められます。
あたまの健康チェック®は、検者の職能を問わないため、医師や心理士、その他のコメディカルの人員配置が必須要件ではありませんので、評価精度を低下させることなくどなたでも操作をしていただけます。
健康増進事業や介護予防事業において認知症予防を推進しているが、事業の効果を測る術がないままの状態である。 今後は、予防事業の効果の検証・評価を行っていくべきだと感じている
健康増進事業や介護予防事業の対象者は、要介護認定を受けていないまだ健康な方々です。健康で認知症の疑われない方々の評価は従来の認知機能検査法が不得手な領域でした。
あたまの健康チェック®は、健康増進事業や介護予防事業に参加される健康で認知症の疑われない方々の認知機能観察に適しており、予防介入の効果を定量的にアウトカム評価する際に最適です。
企業・団体の運用・活用について
企業・団体による活用事例
■採用のメリット
①勤労寿命の延伸と、労働災害の予防として取り組むことができる。
②MCIリスクの数値化・定期受検による経時評価で示すことで、労働者の健康管理に対する
行動変容を促すことができる。
③企業・団体における健康管理や安全管理に対する取組みを対外的にアピールすることができる。
人生１００年時代を見据えた健康経営の新しいアプローチを模索中である
認知症は、介護を受ける理由第一位であり、本人や家族の精神的、身体的、経済的負担が甚大であるとWHOや厚生労働省も警笛を鳴らしています。壮年期に罹患の多い生活習慣病やメタボリック症候群、睡眠障害やうつなどは、認知機能低下を伴うことが分かっており、働きざかりの頃から自身の認知機能の状態を客観的に把握し、認知機能低下のリスク要因を早い時期から管理することが予防策として推奨されています。これまで知る事の出来なかった自身の認知機能を確認する機会を定期に提供することにより、労働者の自発的な健康増進活動を誘導し、職業寿命の延伸に寄与する企業体質の構築に寄与します。
あたまの健康チェック® は、社内の総務・人事でも運用可能な認知症ではない健康な方向けの簡易認知機能スケールです。
高齢労働者の再雇用や定年延長に関連した対応策を検討しているが具体策に欠けている
働き方改革に伴う再雇用や定年の延長・撤廃により高齢労働者は今後一層の増加傾向にあるといわれます。
従業員の高齢化に伴い、安心・安全なお客様サービスの提供や従業員による運転業務、契約業務、特殊技能種における健康起因の事故・トラブルの防止を目指した労働衛生管理の一環としての定期認知機能スクリーニングが推奨され、すでに多くの現場で活用されています。
あたまの健康チェック® は、社内の総務・人事でも運用可能な認知症ではない健康な方向けの簡易認知機能スケールです。
働き盛りの40代、50代従業員の介護離職を減らす対策をしたい
団塊ジュニアである40-50代の年齢層は、組織の中でも管理業務を担う重要な人事層ですが、その両親世代は７０代を迎えており、介護が必要となってくる年代でもあります。介護離職は年間10万人ともいわれていますが、団塊ジュニア世代では兄弟姉妹の数がこれまでよりも半数以下になっていることからも今後、両親の介護に伴う離職の件数は倍増するともいわれています。団塊ジュニア世代が、ご両親の認知機能をモニタリングできる環境を提供し、以って、労使共に望まない介護離職を積極的に予防する取組みに、あたまの健康チェック® は寄与します。
輸業者であるが、脳疾患に伴う健康起因事故の予防を促進し、ドライバーの職業寿命の延伸を図りたい
脳ドックにおいてしばしば発見される無症候性もしくは潜在性病変は、脳卒中発症，認知症発症・認知機能低下に有意に関与しているといわれています。コンピューターを利用した認知機能スクリーニング検査の使用の有用性が報告されており、今後の脳ドックの標準認知機能スクリーニング検査として普及する可能性が示されています。あたまの健康チェック® は、システマテック・レビュー*においても有用事例としてその実績が参照されています。事業者さまにおかれましての脳検診前の一次スクリーニングとしてあたまの健康チェック®をご活用ください。
認知機能低下の予防を目指したサービスや 商品販売を予定しているが、その効果を検証したい。既存顧客にも認知機能の継続的なモニタリングの機会を提供したい
健常群～前臨床期～MCI群における認知機能の経時観察には、検者の資格や知識、観察力の影響を受けない客観定量スケールであるあたまの健康チェック® の利用が最適です。あたまの健康チェック®は、米国FDAによる新薬治験時のアウトカムスケールの一つとして採用されていることをはじめ、これまでに、AMED研究事業や省庁委託研究事業、国立大学・研究機関、民間企業・団体による様々な研究における認知機能スケールとして多数のご採用実績があります。
介護業界で認知機能低下予防、介護予防を目指したサービスを提供しているが、 介入効果を利用者やご家族にも分かりやすく共有できるスケールがない。 従来の認知機能評価法では、評価者による結果のバラつきの問題や 利用者の拒否や抵抗が多い
健康増進事業、介護予防事業の領域においては、今後様々な介入の効果を定量的に示すいわゆる「アウトカム評価」が求められる時代となってきています。あたまの健康チェック®は、学習効果なく評価者の職能にも影響を受けることなく、安定した認知機能評価を行うことができます。介護の現場でのＡＤＬ評価に加えてあたまの健康チェック®による認知機能スクリーニングを実施することにより、微細な認知機能低下を客観的に察知し、認知症の発症や重篤化を防ぐための地域連携の初動を早められるという利点もあります。
軽度認知障害（MCI）の早期発見には、あたまの健康チェックⓇが有効です。